1〜17件を表示 全17件
民事訴訟法教科書の決定版！ 基本の理解から司法試験・予備試験受験、弁護士・法務担当者等実務家の日常使用まで完全対応。（※本書は、［第2版］の掲載があります。）
最高裁・東京簡裁の作成した定型書式についても詳細な解説と記載方法を示しつつ収録した決定版！ 実務の流れに沿った解説とともに具体的な書式と記載例を織り込み、即実務に対応できるよう実践的に解説したマニュアル！ 少額訴訟手続で扱われる事件のタイプが、平易なものから高度なものまで、きわめて多様な内容であることから、事件のタイプごとの書式を収録しつつ、訴状・答弁書等には詳細な作成上の留意点を解説しているので、実務に至便！
民法改正に対応！ ますます充実した民事保全実務の決定版！ インターネット関連の仮処分、抗告審の解説を充実。忘れられる権利、ヘイトスピーチ等最新の情報を掲載。注目すべき裁判例も網羅。
利用者の視点から基礎理論を再構築した旧版に、さらに納税者や社会一般の視点を加えて、新しい理論や疑問点を提起した改訂版です。利用者を置き去りにした理論に疑問をもち、「民事訴訟法理論はだれのためにあるか」を追究し続けた著者が、その集大成となる第6版を8年ぶりに刊行しました。今改訂では、紙面を従来の縦組みから横組みに刷新するとともに、記述等も全面的に見直し、読みやすさに工夫を凝らしました。常に新鮮な感覚で、あるべき方向を探求する「新堂民訴」のさらなる挑戦の書です。
コンパクトな分量に基本的な概念の定義や制度趣旨をしっかりと書き込み、好評を博した基本書を改訂。民事裁判手続のIT化等に関する令和四年改正を織り込むとともに、第三版刊行以後に出現した新判例を多数収録。
学生・実務家に必要な、判例・訴訟理論をすべて網羅した充実かつコンパクトなテキスト。最新の法改正・判例をカバー。平易な文章と図表で明快に解説。
2022年の民事訴訟法改正の内容を組み込んだ、定番の入門書の最新版。複雑な手続の流れと基礎知識を丁寧に解説。（※本書は、旧版の掲載があります。）
迅速・的確な事案処理をサポート！ 複雑訴訟の要件・手続や訴訟実務の留意点を「Ｑ＆Ａ」としてわかりやすく解説しています。「ケース」として具体的な事例形式で実務対応のポイントを示し、解説しています。元司法研修所教官である弁護士が中心となり、実務経験を踏まえて執筆した確かな内容です。
時効期間や権利の発生時期、裁判手続の申立期限など、期間や時期に関する法律上の規定に焦点を当ててわかりやすく解説しています。様々な法律の体系に沿って、条文の内容をコンパクトなQ&Aにまとめて豊富に掲載しています。
■訴訟類型ごとに要件事実をコンパクトにまとめ、基礎知識、論点、注意点等を解説。請求の趣旨、主文、訴状、判決書等の記載例も豊富に収録。 ■第5版では、「渉外訴訟」「営造物に関する行政訴訟」「ハーグ条約に基づく子の返還」等の新たな項を加え、更に内容の充実を図る。改正民法（債権法）にも完全対応。新旧で考え方や実務の対応が異なる箇所については、註釈で簡潔に明示。 第2巻の本書は、「民法2」（契約総論・各論、不法行為、親族・相続、不動産特別訴訟）です。
■訴訟類型ごとに要件事実をコンパクトにまとめ、基礎知識、論点、注意点等を解説。請求の趣旨、主文、訴状、判決書等の記載例も豊富に収録。 ■第5版では、「渉外訴訟」「営造物に関する行政訴訟」「ハーグ条約に基づく子の返還」等の新たな項を加え、更に内容の充実を図る。改正民法（債権法）にも完全対応。新旧で考え方や実務の対応が異なる箇所については、註釈で簡潔に明示。 第1巻の本書は、「総論・民法1」（民法総則、物件、債権総論）です。
■訴訟類型ごとに要件事実をコンパクトにまとめ、基礎知識、論点、注意点等を解説。請求の趣旨、主文、訴状、判決書等の記載例も豊富に収録。 ■第5版では、「渉外訴訟」「営造物に関する行政訴訟」「ハーグ条約に基づく子の返還」等の新たな項を加え、更に内容の充実を図る。改正民法（債権法）にも完全対応。新旧で考え方や実務の対応が異なる箇所については、註釈で簡潔に明示。 第3巻の本書は、「商事・手形・執行・破産・保険・金融・知的財産」です。
■訴訟類型ごとに要件事実をコンパクトにまとめ、基礎知識、論点、注意点等を解説。請求の趣旨、主文、訴状、判決書等の記載例も豊富に収録。 ■第5版では、「渉外訴訟」「営造物に関する行政訴訟」「ハーグ条約に基づく子の返還」等の新たな項を加え、更に内容の充実を図る。改正民法（債権法）にも完全対応。新旧で考え方や実務の対応が異なる箇所については、註釈で簡潔に明示。 第5巻の本書は、「家事事件・人事訴訟」です。
■訴訟類型ごとに要件事実をコンパクトにまとめ、基礎知識、論点、注意点等を解説。請求の趣旨、主文、訴状、判決書等の記載例も豊富に収録。 ■第5版では、「渉外訴訟」「営造物に関する行政訴訟」「ハーグ条約に基づく子の返還」等の新たな項を加え、更に内容の充実を図る。改正民法（債権法）にも完全対応。新旧で考え方や実務の対応が異なる箇所については、註釈で簡潔に明示。 第4巻の本書は、「過払金・消費者保護・行政・労働」です。
