- 発売日
- 2025年05月03日
- 出版社
- 日本評論社
- 編著等
- 大久保賢一
2025年は被爆80年の年。この節目の年に憲法9条が示す戦争のない平和な社会を創るため、核兵器廃絶の実現を提言する。
目次
表紙
まえがき
目次
序章 私たちは大きな分岐点に立っている ―どのような「希望の世界」への道を選ぶのか
第1章 「核兵器も戦争もない世界」を創るために
1 田中熙巳さんのノーベル平和賞講演を活かそう
コラム 被団協のノーベル平和賞受賞報告会と祝賀会
2 「はだしのゲン」と「原爆裁判」
3 「建国記念の日」と「原爆裁判」
4 能登半島地震から核廃絶を考える ―運に頼るのではなく自覚的な危険回避を
5 八〇年前、広島と長崎に何が起こったのか!? ―自然災害との対比で考える
6 「有害な男らしさ」に基づく抑止力論 ―不断の努力とジェンダー平等の実現で克服を
第2章 憲法の平和主義で考える
1 「長沼ミサイル基地訴訟・自衛隊違憲判決50周年」を読んで
2 「新しい戦前」の渦中で考える
3 「安保三文書」と憲法の関係を考える一視点 ―「芦田修正」にも触れて
4 「厳しい時代に 逞しく新しい闘いを」に応えるために ―伊藤真さんたちの「所信表明」への共感と注文
5 「市民連合」の選挙総括を読む
第3章 改憲、核抑止論に未来はない ―政府や自民党との対抗
1 「多元的核の脅威」をどう乗り越えるか―市民社会の 一員の素朴な感想と意見
2 なぜ、日本政府は核兵器禁止条約に背を向けるのか ―アメリカの友人の疑問に答える
コラム アメリカのロータリークラブのメンバーとの会話
コラム 「台湾有事」の正体 ―対中戦争の準備を止めよう
3 腐敗した自民党による改憲を許さない ―「核の時代」でこそ九条が求められる
4 企業・団体献金は憲法上の権利なのか ―企業・団体献金の禁止は民主政治の大前提
終章 誰と連帯するのか
あとがき
本書に寄せて
奥付